「顧客対応や業務連絡でショートメール（SMS）を使いたいけど、正しい送り方がわからない」と不安に感じる企業の担当者は少なくありません。

ショートメール（SMS）は、手軽で確実に情報を届けられる連絡手段としてビジネスでの活用が広がっています。しかし、仕組みや運用ルールを理解せずに利用すると、コスト増や法令違反などのリスクが伴うため注意が必要です。

本記事では、個人・法人それぞれの具体的なショートメール（SMS）の送り方をわかりやすく解説するとともに、送信時の注意点や企業や自治体における活用事例も紹介します。
また、自治体における活用事例は詳しくこちらで解説しています。

目次

1. ショートメール（SMS）とは？
2. 【個人向け】ショートメール（SMS）の送り方
3. 【法人向け】ショートメール（SMS）の送り方
4. ショートメール（SMS）を送る際の4つの注意点
5. ビジネスにおけるショートメール（SMS）の主な利用シーン
6. ショートメール（SMS）が企業や自治体におすすめな理由
7. 企業や自治体でのショートメール（SMS）活用事例
8. ショートメール（SMS）の活用には「SMS送信サービス」がおすすめ
9. ショートメール（SMS）の送り方に関するよくある質問

ショートメール（SMS）とは？

ショートメール（SMS）は「ショートメッセージサービス」の略で、携帯電話やスマートフォンの電話番号を使ってテキストメッセージを送受信できるサービスです。

SMSは、端末購入時から利用可能な標準機能として搭載されています。インターネット接続を必要とせず、通信エリア内であれば送受信が可能です。

もともとは個人間の簡単なメッセージのやり取りに使われてきましたが、近年では企業が顧客に情報を届ける手段としても活用されています。電話番号を知っていれば、相手のキャリアや端末に関係なくメッセージを届けられる点が特徴です。

【個人向け】ショートメール（SMS）の送り方

個人利用のSMS送信は、手順を押さえれば簡単に行えます。ただし、端末ごとに操作方法が異なるため、自分のデバイスに合った方法を確認しましょう。ここでは、iPhone・Android・フィーチャーフォン（ガラケー）・PCからの送信方法を順に解説します。

ケース①：iPhone

iPhoneでSMSを送る場合は、標準搭載の「メッセージ」アプリを利用します。iPhone同士であれば自動的にiMessageが使われますが、相手がiPhone以外の場合はSMSで送信されます。

具体的な操作の手順は以下のとおりです。

緑色の送信ボタンは、SMS/MMSまたはモバイルデータ通信、青色の送信ボタンはiMessage（iPhoneやiPad間のみ送信受信できるサービス）で送信されていることを示します。送信エラー（ビックリマーク）が出た場合は、宛先や電波状態（機内モードなど）を確認しましょう。

ケース②：Android

Android端末でも標準搭載の「メッセージ」アプリからSMSを送信できます。機種によってアイコンや名称が異なる場合がありますが、基本の操作は同じです。

iPhoneと同様に、送信エラーの場合は宛先・電波（機内モード）などを確認しましょう。

ケース③：フィーチャーフォン（ガラケー）

フィーチャーフォン（ガラケー）でもSMSの送受信は可能です。端末によって画面表示や文字数制限が異なるため、事前に確認しておくと安心です。

利用中の携帯機種によって名称が異なる場合がありますが、基本的には以下の流れでSMSを送信します。

機種によっては絵文字が正しく表示されないことがあります。また、文字数制限が全角70文字以内の場合もあるため注意しましょう。

ケース④：パソコン（PC）

個人利用でパソコン（Windows・Mac）からSMS送信する際は、基本的にスマートフォンとの連携が必要です。 iPhoneの場合、Macのメッセージ機能に、iPhoneで利用しているApple IDでサインインすることで送信可能です。ただし、Mac以外のPCではSMSを送信できません。

Androidの場合、パソコンのWebブラウザ（Chrome、IEなど）でWeb版のGoogleメッセージを開きます。その後、QRコードをAndroidの「メッセージ」アプリでスキャンして認証することで送信できます。

【法人向け】ショートメール（SMS）の送り方

企業がSMSを活用する場合は、個人向けとは異なる管理や運用の観点が求められます。

ここでは、スマートフォン・パソコンでの送り方を紹介します。それぞれのメリット・デメリットを理解し、場面に応じて適切に使い分けましょう。

ケース①：手元の携帯電話・スマートフォン

少数の顧客への送信や個別対応であれば、手元のスマートフォンから送信する方法がもっとも簡単です。送り方は、個人でSMSを送る場合と同様です。

予約確認や個別の案内を送る際に便利で、新たなツールやシステムを導入する必要はありません。ただし、大量送信には不向きで、送信漏れや誤送信のリスクがある点に注意しましょう。

ケース②：パソコン（PC）

法人から個人へSMSを送信する場合は、携帯端末からの送信はあまり適していません。携帯端末からのSMS送信は、キャリアによる迷惑メッセージ防止策により、1日に200通までしか送信できないという制限や、端末から1件ずつ手作業で送信するのに、手間や時間がかかりすぎるなどの問題があるからです。そのため法人でSMSを利用する際には、SMS送信サービスが一般的です。

法人向けSMS送信サービスの送信方法は大きく2つあります。1つ目は、法人企業のパソコンのWebブラウザから専用の「管理画面」にアクセスしてSMSを送信する方法です。2つ目は、法人企業のシステムから「API連携」でSMSを送信する方法です。ここでは、その具体的な利用形態である「管理画面から送信」と「API連携を利用して自社システムから送信」の2つに分けて解説します。

1.管理画面から送信

管理画面から送信する方法では、SMS送信サービスにログインし、送信先リストをアップロードしてメッセージ本文を作成します。その後、送信ボタンを押せば一斉送信が可能です。

多くのSMS送信サービスでは、送信結果や到達率を確認でき、送信予約や顧客ごとのメッセージカスタマイズなど、管理面の機能が用意されている場合もあります。

管理画面から送信する場合は、特別な開発作業を必要とせず、手軽に大量配信や顧客管理の効率化を図れる点が特徴です。

2.API連携を利用して自社システムから送信

API連携により、自社システム（CRM、予約システム、Webサイトなど）から直接SMSを配信する仕組みを構築できます。これにより、送信業務の自動化による効率化と、顧客情報と送信履歴の一元管理も可能です。

ただし、この方法は利用企業側がAPIを使って送信できるよう設定を行わなければなりません。そのため、社内に開発者がいる場合や、外部の開発会社に依頼できる場合に適した方法です。

SMSの一斉送信は、システムを介しての送信が必要なため、自社でのシステム構築よりも手軽に導入できる「SMS送信サービス」を検討する企業が増えています。SMS送信サービスでは、SMSを利用した本人認証（API利用）や音声ガイダンス（IVR）にあわせたSMS送信、配送・配達連絡にあわせたSMS通知なども利用可能です。

ショートメール（SMS）を送る際の4つの注意点

SMSは電話番号だけで確実に情報を届けられる手段として、個人・法人を問わず幅広く活用されています。しかし、送信コストの考え方や文字数・機能面の制約、法令遵守やセキュリティ面への配慮など、事前に理解しておくべき注意点は少なくありません。

これらを十分に把握しないまま運用すると、想定外のコスト増加や顧客からの不信感、法令違反といったリスクにつながる恐れがあります。SMSの特性を正しく理解し、適切に運用するために、送信前に押さえておきたい注意点を確認していきましょう。

1.送信元に料金が発生し、配信数・文字数でコストが膨らむ

SMSはインターネット回線ではなく電話回線を使ったメッセージサービスのため、送信者側のみ料金が発生します。受信者には費用がかからない点はメリットですが、送信数や文字数が増えるほどコストが積み上がる点には注意が必要です。

個人利用における国内向けのSMSの料金は、文字数に応じた従量課金が一般的です。多くのキャリアでは、全角70文字以内を1通としてカウントし、超過分は文字数に応じて課金されます。

個人利用におけるSMSの料金

区分	料金の目安
国内SMS（全角70文字以内）	1通3円〜
国内SMS（全角70文字以降）	文字数に応じて加算
国際SMS	1通50円〜

※ ご利用料金 | ショートメッセージサービス（SMS） | サービス・機能 | NTTドコモ より

法人向けのSMS配信サービスを利用する場合、初期費用・月額費用・従量料金（送信するメッセージ数に応じて単価が変動）がかかることが一般的です。送信件数が増えるほどコストが増加する仕組みのため、キャンペーン告知や督促連絡など、用途ごとに想定配信数を整理し、事前に費用感を把握しておくことが重要です。
法人がSMSを活用するメリットや具体例について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご確認ください。

関連記事：法人向けSMS送信サービスとは？個人向けとの違いや失敗しない選び方

2.機能や送信できる文字数に制限がある

SMSは「簡潔なテキスト通知」に特化した手段であり、メールやチャットアプリのような多機能性は備えていません。

主な技術的制約は以下のとおりです。

また、iPhone同士でやり取りする場合は、SMSではなくiMessageに自動で切り替わることがあります。画像を添付したり、文字数制限を超えたりした場合には、MMSへ自動移行するケースもありますが、MMSは対応キャリアや端末が限定されており、送信エラーの原因になることも少なくありません。

SMSは文字数や機能に制限があるため、内容を簡潔にわかりやすくまとめることが重要です。長文での情報伝達が必要な場合は、他のメッセージサービスの併用も検討するとよいでしょう。

関連記事：SMSの文字数制限とは？活用例やサービスを選ぶポイントも紹介

3.SMSを利用した詐欺・なりすましへの対策が求められる

SMSは電話番号だけで送受信できる手軽さゆえに、詐欺やなりすましに悪用されやすい側面があります。受信者の警戒心も年々高まっており、正規の連絡であっても、不信感を持たれる可能性があります。

信頼性を高めるための基本的な対策は、以下のとおりです。

電話番号がアドレス帳に登録されていない場合、受信者には電話番号しか表示されません。法人利用では「誰から、何の用件で届いたのか」が瞬時に理解できる構成を意識することが、開封率や信頼性の向上につながります。

関連記事：SMSの共通ショートコードとは？メリット・デメリットと取得方法

SMSを利用した詐欺・なりすましについての詳細は、以下の記事で解説しています。あわせてご確認ください。

関連記事：SMSを利用したフィッシング詐欺に注意！代表的な手口と対処法
関連記事：SMSを利用した迷惑メールに注意！企業側の対策方法もご紹介

4.広告・販促目的の場合は特定電子メール法を遵守する必要がある

SMSを広告・キャンペーン・販促目的で利用する場合は、特定電子メール法にもとづき、配信前に受信者の明確な同意（オプトイン）が必要です。

金融機関や自治体による督促や、配達日・作業日の通知連絡など、取引の履行や重要なお知らせを目的とする連絡は、内容によっては広告宣伝に該当しない場合があります。しかし、トラブル防止のため、契約・登録時に事前の同意を取得しておくことを推奨します。

違反した場合は、行政指導や罰則の対象となる恐れもあるため、SMS運用時には法務・コンプライアンス視点の確認が欠かせません。

また、電話番号は個人情報です。そのため「個人情報保護法」はもちろん、メールの回数制限・時間制限（夜間送信）など「特定業務に関する関連法規（貸金業法、特商法、景表法など）」を遵守する配慮も必要です。

特定電子メール法については、以下の記事で詳しく解説しています。

関連記事：特定電子メール法とは？罰則の内容と違反しないためのポイント

ビジネスにおけるショートメール（SMS）の主な利用シーン

ここでは、企業や自治体がSMSを活用する主な目的・用途を紹介します。

【企業における主な活用例】

【自治体における主な活用例】

自治体におけるSMS活用の具体例や導入方法については、自治体向けSMS活用ページをご覧ください。

業種によってSMSの活用方法は多岐にわたります。 業種別の具体的なSMS活用例については、下記で詳しく解説しているので、導入検討の参考にご覧ください。

ショートメール（SMS）が企業や自治体におすすめな理由

企業や自治体がSMSを活用するメリットは多岐にわたります。

まず、携帯番号だけでメッセージを届けられるため、メールアドレスが不明な顧客にも送信可能です。通知は受信と同時に表示されるため、重要な連絡が見落とされにくく、電話やメールと比べて到達率・開封率が高い傾向があります。

また、専用アプリの導入や初期設定が不要なため、操作に不慣れな高齢者を含む幅広い世代にリーチできる点も特徴です。短時間での大量送信が可能で、電話対応やメール配信にかかる手間やコストも抑えられます。

SMSは、確実性・即時性・効率性に優れたコミュニケーション手段として、企業や自治体の連絡業務において効果的に活用されています。
特に住民向け通知や督促、健診案内などを検討している場合は、自治体向けSMS活用ページもあわせてご確認ください。
SMSのメリット・デメリットについて詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。

関連記事：ショートメールとは？利用方法やメリット・デメリットについて解説

企業や自治体でのショートメール（SMS）活用事例

多くの企業や自治体では、業務の効率化や顧客対応の改善を目的にSMSを活用しています。

ここでは、実際にSMSを導入し、業務負担の軽減や売上向上といった具体的な成果を挙げた3つの事例を紹介します。SMS運用を検討する際の参考資料としてご活用ください。

株式会社阪急交通社

国内・海外ツアーなど旅行商品を多数扱う株式会社阪急交通社では、コロナ禍による旅行需要の変動や旅行キャンペーンの影響で、1ヶ月で最大15万件のあふれ呼が発生していました。

従来はオペレーターの増員や応対時間の短縮で対応していましたが、需要の変動が激しい状況では対応しきれず、顧客満足度の低下や予約機会の損失が課題となっていました。

そこで、SMS送信サービス「空電プッシュ」を導入し、SMSでWeb予約ページへ自動誘導できる仕組みを構築しています。その結果、以下のような改善効果が得られています。

SMSを活用することで、従来の電話中心の業務フローを補完しつつ、コールセンター業務の効率化を実現しています。

アート引越センター株式会社

アート引越センター株式会社では、予約管理システムを導入していたものの、事前の訪問リマインド手段がありませんでした。そのため、当日顧客が不在になるトラブルや、営業担当者の架電負担が大きな課題となっていました。

そこで、SMS送信サービス「空電プッシュ」をAPI連携で予約システムに組み込み、訪問前日に自動でリマインドをSMSで送信できる仕組みを構築しています。

導入後は、訪問時の不在トラブルがほぼ解消され、全国のアポイント業務にかかる時間は1ヶ月で約4,400時間も削減されました。
その他の事前連絡やリマインダーでのSMS活用シーンについてはこちらをご覧ください。

東京都福生市

東京都福生市では、市税などの徴収業務を担当する窓口にて、督促状への反応がない滞納者への電話連絡作業が職員の負担になっていました。電話をかけても応答が得られるのは約40％にとどまり、手間と時間の割に効果が限定的だったため、より効率的な連絡手段が求められていました。

そこで導入されたのが、LGWAN（総合行政ネットワーク）対応で誤送信防止機能を備えたSMS送信サービス「NTTグループのSMS送信サービス for LGWAN」です。

督促状や催告書の送付後にリマインドとしてSMSを送ることで、受信者による納付や折り返し連絡など、迅速なアクションが見られるようになりました。送信後10日以内の納付額は約500万円に達成し、SMSの到達率は88.2％と電話による連絡と比べて大幅に向上しています。

職員の業務負担も軽減され、電話や郵送では反応を得られなかった層にも確実に情報を届けられる体制を構築しています。
自治体業務におけるSMS活用の詳細や、導入方法については自治体向けSMS送信サービスをご覧ください。

ショートメール（SMS）の活用には「SMS送信サービス」がおすすめ

SMSは、携帯電話番号宛てに直接メッセージを送信できる通信手段です。特定のアプリや端末環境に依存せず利用できる点が特徴で、本人確認や請求・催促、アンケート調査などさまざまなビジネスシーンで活用されています。

法人がSMSを広告宣伝目的で利用する場合には、事前に受信者の同意を得る「オプトイン方式」が必要になるなど、関連法令やガイドラインへの配慮が欠かせません。トラブルを防ぐためにも、運用前にルールを十分に確認しておくことが重要です。

NTTドコモビジネスXが提供するNTTグループのSMS送信サービス「空電プッシュ」は、予約配信や開封確認など、ビジネス利用に適した機能を豊富に備えたSMS送受信サービスです。国内主要キャリアとの国内直収接続（ドコモ、au、ソフトバンク、楽天モバイル等の携帯キャリアと直接ネットワークを接続する通信方式）により、99%以上の高い到達率を実現しています。業務内容に応じたカスタマイズのご提案も可能ですので、お気軽にお問い合わせください。

NTTグループのSMS送信サービス「空電プッシュ」のお問い合わせはこちら

ショートメール（SMS）の送り方に関するよくある質問

最後に、SMSの送り方に関して多く寄せられる質問を紹介します。法人として押さえておくべきポイントを確認し、業務でのSMS活用を安全かつ効率的に進めましょう。