携帯電話番号でテキストをやり取りできるSMSは、開封率や到達率が高いことから多くの企業で活用されています。ただし、効果的に運用するためには、顧客にメッセージが確実に届いているか、開封してくれたかを確認する必要があり、SMSの通知機能が役立ちます。

本記事では、SMSの通知機能や既読機能との違いなどを詳しく解説します。企業や自治体がSMSを活用する上でのメリットや注意点、ビジネスユースに便利なSMS送信サービスについても説明しますので、ぜひご覧ください。

目次

SMSの通知とは

SMS（ショートメッセージサービス）とは、携帯電話番号を使って短いテキストを送受信できるサービスです。携帯電話番号によるやり取りが可能で、高い到達率や開封率を誇ります。

また、ほぼすべてのスマホやガラケーに標準装備されており、多くのユーザーに届けることが可能なため、本人確認や重要事項の確認などに利用する企業も増えています。

SMSの通知とは、メッセージ受信時にホーム画面にポップアップ表示される通知のことです。スマホアプリのプッシュ通知と同様に、誰からのどんなメッセージが届いたのか受信時に表示されるため、メールなどに比べて視認性が高く、すぐに内容を確認しやすい傾向にあります。

SMSでは受取確認も通知できる

SMSでは、受信時の通知だけでなく「受取確認通知」も利用できます。受取確認通知とは、「送達通知機能」とも呼ばれ、SMSを相手が受け取ったかどうか確認できる機能のことです。

送信者がメッセージを送る前に送達確認機能をONにすることで、メッセージの送達通知を受けられます。送達通知機能の仕様は、キャリアや携帯電話の機種ごとに異なり、ドコモとau、ソフトバンクの大手キャリアでは送達通知の期限は72時間に設定されています。

受取確認通知と既読機能との違い

SMSの受取確認通知は、メッセージの既読機能と混同されることがありますが、両者は異なる機能です。「既読機能」とは、受信した相手がメッセージを開封したか確認できる機能のことです。ただし、SMSには既読機能は付いていません。

SMSの受取確認通知では、メッセージが相手に届いているかを確認できますが、相手がメッセージを開いたかどうかを確認することはできません。

他のメッセージアプリ「iMessage」や「＋メッセージ」には既読機能が付いており、任意でON/OFFを変更できます。また、iMessageでは相手がメッセージを開封した時間の表示も可能です。既読まで確認したい場合には、既読機能が使えるアプリを検討すると良いでしょう。

関連記事：SMSが届いたかどうか分かる？既読機能で開封済みかチェック

企業や自治体がSMSを活用するメリット

SMSを上手に活用できれば、企業や自治体の活動にさまざまなメリットがあります。ここでは、企業や自治体におけるSMS活用の主な3つのメリットについて詳しく解説します。

携帯電話番号がわかれば送信できる

SMSは、携帯電話番号さえわかればメッセージを送信することが可能です。電話番号はメールアドレスよりも入力が簡単で、スペルミスなどの人的ミスも起こりにくく送達しやすいというメリットがあります。

また、近年はMNP（携帯電話番号ポータビリティ）が浸透し、キャリアや端末を変えても携帯電話番号を引き継ぐのが一般的です。そのため、メールなど他の連絡手段に比べて高い到達率を打ち出しており、例えば休眠状態にある顧客に対してもアプローチしやすい傾向があります。

着眼率・開封率が高い

SMSは、到達率だけでなく、着眼率や開封率が高いため、メッセージを確認してもらいやすいという特徴があります。SMSの受信時には、スマホやガラケーの画面にポップアップ通知が表示される仕様になっており、受信した瞬間に相手に気づいてもらえます。

メールだと、受信ボックスの未開封メールや迷惑メールに埋もれてしまい、見逃されることもあります。一方で、SMSはメールほど件数が多くない上、通知が入ることで受信と同時に読んでもらえる可能性が高いでしょう。

携帯電話に標準搭載されており手間が少ない

SMSは、スマホやガラケー、Android、iPhoneなど端末の機種によらず、ほとんどの携帯電話に標準搭載されています。アプリのダウンロードや会員登録などの設定不要で使い始めることが可能です。

LINEのようなメッセージアプリの場合、事前にアプリをインストールし、アカウントを設定する必要がありますが、SMSなら事前準備は不要です。端末を使い始めたタイミングで、すぐにメッセージを受け取ることができるため、携帯電話の操作に不慣れな人にも届けられる可能性が高まります。

企業や自治体がSMSを活用する際の注意点

企業や自治体がSMSを活用するにあたって、文字数制限や送信ファイルの種類など注意したいポイントがいくつかあります。法律に関する事項もあるので、よく確認して利用することが大切です。

文字数制限がある

SMSは短文テキストに特化しており、送信できる最大文字数は全角670文字です。キャンペーンなどのお知らせや予約リマインドであれば、670文字以内に収まるケースがほとんどですが、情報量が多い場合や長文を送りたい場合には注意が必要です。

情報を掲載したWebページを作成し、短縮URLを本文に添える方法が有用です。どうしても長文メッセージを送らなければならないときは、＋メッセージやiMessageなどSMS以外の方法も検討する必要があります。

画像や動画は送れない

SMSでやり取りできるのは、原則としてテキストのみで、画像や動画などのファイルやスタンプは送信できない点にも注意が必要です。

画像や動画を送るためには、各URLを本文に添付する方法が一般的です。ただ、相手がURLにアクセスするまで内容を確認できない上、URLをタップするという1ステップが増えてしまいます。

なお、＋メッセージを使うことで、画像や動画を送ることが可能です。＋メッセージはSMSの次世代版ともいわれるSMS同様に携帯電話番号を使ったメッセージサービスですが、SMSよりも送受信できる文字数上限が多く、さまざまなファイル形式に対応しています。

関連記事：プラスメッセージの料金とは？メリットやSMSとの違いを解説

特定電子メール法を守る必要がある

SMSを広告宣伝に利用する際には、「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律（特定電子メール法）」を遵守する必要があります。特定電子メール法では、キャンペーンや新商品の案内など広告宣伝を目的としたSMSメッセージを送る際には、ユーザーの事前承諾・同意（オプトイン）を得ることや、送信者情報の掲載などの規定に従うよう定められています。

万が一違反してしまうと、総務省および消費者庁から改善措置の命令や厳しい罰則が科せられる可能性があるため注意が必要です。

特定電子メール法違反を防ぐために、押さえておきたいポイントを下記記事でまとめています。

関連記事：特定電子メール法とは？罰則の内容と違反しないためのポイント

企業・自治体でのSMS利用はSMS送信サービスが便利

企業や自治体でSMSを利用する場合は、SMS送信サービスを活用しましょう。SMS送信サービスは、メッセージの予約配信や一括送信などの機能を備えたサービスです。自社システムとのAPI連携が可能なものもあり、効率的にSMSを送信できます。

多くのSMS送信サービスが登場しており、使える機能や料金体系はそれぞれ異なります。自社に必要な機能や予算を考慮するとともに、接続方法にも注意して導入サービスを決めることが大切です。

関連記事：開封率・到達率が高いSMS配信サービスの利用用途と選び方とは？

企業や自治体にSMSを取り入れよう

携帯電話に標準搭載されているSMSは、ポップアップ通知がデフォルトで設定されているため、着眼率が高く、メッセージを読んでもらいやすい傾向があります。また、SMSの受取確認通知を活用することで、相手にメッセージが届いたかどうかを確認できる点も便利です。

企業や自治体のSMS利用には、SMS送信サービスがおすすめです。NTTコム オンラインが提供する「空電プッシュ」は、予約配信や短縮URLなど多くの機能を備えたSMS送信サービスです。主要4キャリアのネットワーク接続による国内直収サービスのため到達率も高く、NTTグループの高いセキュリティ環境でSMSを配信できます。SMS送信サービスの導入を検討の方はお気軽にお問合せください。